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経済・政治・国際

2019年3月23日 (土)

食べるな危険!輸入キムチ

『【100人超】韓国、学校給食のキムチで食中毒続出…
(記事によると)
・全国各地の学校で給食を食べた後、食中毒が疑われる患者が相次いでいます。
一部の学校では、キムチの食中毒菌であるノロウイルスが検出されました。
・15日の学生17人が嘔吐、腹痛などを訴えた。食中毒が疑われる患者は111人
・仁川のもう一つの高校でも、これまで43人が食中毒症状。この学校でも
キムチでノロウイルスが検出。
・済州島の小学校では、24人、昌原の高校では、14人が食中毒の疑い症状。』
(Share News Jnpan 2019-03-23)
https://snjpn.net/archives/105405


韓国でキムチによる食中毒が続出しているらしいが、

この韓国キムチを最も多く輸入しているのが

わが日本であるようだ。


中央日報によると、2018年の韓国のキムチ輸出額は

9,750万ドル(約106億円)で、

2017年度、韓国キムチを最も多く輸入した国は日本で、

金額で5,600万ドル、輸出全体の57%を占めたという。

https://japanese.joins.com/article/217/249217.html


つまり韓国が輸出しているキムチの半分以上を

日本が輸入しているというのだ。


僕は以前から、日本でノロウイルスのニュースが出るたびに、

原因食材は韓国キムチではないかと疑っているのだが、

韓国でもキムチからノロウイルスが検出され、

食中毒が多発しているようだ。


輸入された韓国キムチはスーパーで売られ、焼肉店で供され、

それを何の疑いもなく日本人が食べている。


僕はキムチを一切食べないから一時感染はしないが、

ノロウイルスに感染した人が触れたさまざまな物から、

爆発的に二次感染が広がる。


厚労省は日本人の健康などに何の関心もないから、

検疫でキムチから寄生虫の卵や原虫が発見されても、

決して禁輸措置をとらない。


だから、自分の身は自分で守らなければならない。


輸入キムチは食べたら危険。

よく覚えておきましょう。


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2019年3月21日 (木)

IOC会長隣に並ぶのを拒否

『日本オリンピック委員会(JOC)の竹田恒和会長の退任表明について、
フランス紙ルモンド(電子版)は19日、
「国際オリンピック委員会(IOC)のバッハ会長が竹田氏の隣に
並ぶのを拒否した」ことがきっかけになったと報じた。
同紙は、バッハ会長が東京五輪開催まで1年を前に今年7月24日に
行われるイベントへの出席を断ったと報道。
「ドイツ人のバッハ氏は、隣に並びたくなかった」と伝えた。(後略)』
(SANKEI NEWS 2019.3.19 20:51)
https://www.sankei.com/world/news/190319/wor1903190023-n1.html


日本の旧皇族にあらぬ疑いをかけ、無礼千万な態度をとることで
JOC会長をやめざるを得ない状況に追い込む。


これが奴らのやり方なのだ。


「会長をやめたということは、やましいことがあるからでしょう」
ということになる。


「謝ったということは、慰安婦問題を認めた」という
あの国のやり方と同じ。


これでますます東京五輪は
グレーなイメージの付きまとうものとなった。


国内では小池百合子が引っ掻き回したことで、
五輪運営の混乱が予想されるし、
国際的には米朝、米中の対立、英国のユーロ離脱、
グローバリズム対反グローバリズムのせめぎあいなど、
そもそも五輪がまともに開催できるかも怪しい。


「日本には何をやっても許される」というのは、
韓国ばかりでなく、フランスも、ドイツも同じで、
これは世界標準なのだ。


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2019年3月20日 (水)

戦犯企業ステッカーに感謝

『韓国ソウル近郊の京畿道議会で、一部日本企業を「戦犯企業」と規定し、
道内の学校が保有している製品に「本製品は日本の戦犯企業が生産した製品だ」
と記したステッカーを貼り付けることを義務付ける条例案が
提出されたことが20日、明らかになった。(後略)』
(JIJI.COM 3/20(水) 11:27配信)
https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20190320-00000041-jij-kr


これで、どんなに韓国好きの愚かな経営者でも、
さすがに韓国から撤退せざるを得なくなるだろう。

すべての日本企業の製品に、
「戦犯企業ステッカー」を貼ってもらいたいくらいだ。

自社製品に「戦犯企業」のステッカーを貼られて、
それでもヘラヘラ薄ら笑いを浮かべながら
韓国に居座る企業があったとしたら、
そんな最低限の誇りも持たぬ企業は
日本から追い出すべきだ。

本社も何もかも韓国に移し、変態マゾ企業として
土下座営業を続ければいいと思う。


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父母の呼称は差別

『学校では「お母さん、お父さん」ではなく、「親1号、親2号」と呼ぶ-。
こんな条項を盛り込んだ法案が最近、フランス下院で可決された。
同性婚家族への差別解消のためで、マクロン政権の与党議員が要求し、
左派野党も支持した。同国では同性婚が合法化され、養子縁組も可能。
同性カップルの子供は20万人を超えるとの推計もある。
PTA代表は「社会の現実に沿った措置。
子供が『普通と違う』といってイジメにあうこともなくなる」
と法案を歓迎したが、保守派から「家族制度が崩壊する」
「どちらが1号かをめぐって夫婦の争議になる」との反対が続出。
国民教育相も「父、母の呼称を消す必要はないのでは」と注文を付け、
今後の国会論議で再検討される見通しになった。(後略)』
(SANKEI NEWS 2019.2.28)
https://www.sankei.com/column/news/190228/clm1902280003-n1.html


少し古い記事になるが(僕は全く知らなかった)、
フランスでは父、母、の呼称を
学校で親1号、親2号と呼ぶことにするという法案が
下院で可決されたのだという。

フランスという国は、
世界に先駆けて革命を起こし、国王を惨殺するなど、
これまでも愚かな行動をとることで知られているが、
やはり知的レベルはあまり高くないようだ。

同性婚カップルの子供が父、母と呼ぶことができず
いじめられるというなら、
これまでだって母子家庭や父子家庭の子供は
つらい場面があったはずだ。

あらゆることに例外は存在する。

その例外の少数派に合わせて社会を再構築しようとすると
とてもおかしな世界が出来上がる。

それにしても伝統文化を破壊する
グローバリズムの横暴は
どこまで行くのだろう?


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2019年3月18日 (月)

共産自民支援のなんでやねん


『共産党大阪府委員会の柳利昭委員長は18日、府庁で記者会見し、
4月7日投開票の大阪府知事・市長ダブル選への対応について、
自民党が擁立した候補を自主的に支援すると発表した。
松井一郎知事が代表を務め「大阪都構想」の実現を目指す地域政党
「大阪維新の会」に対抗する立場で決定した。』
(JIJI.COM 3/18(月) 17:51配信)
https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20190318-00000092-jij-pol

大阪で起こっていることは、
常人には理解しがたい。

なぜ、あんなに維新が強いのか?
なぜ、自民が共産と共闘できるのか?
そもそも都構想って、何なのか?

まあ、事の発端は、大阪の府と市の仲が極めて悪い、
というところからきているらしいのだが、
それなら府と市の両方の首長を維新で占めた段階で
解決しているような気もするのだが、
それでもうまくいかないのだろうか?

「二重行政の無駄を省く」との主張もあるようだが、
市を解体し、特別区に分割することで生まれる
財政的メリットは、ほとんどないとの試算もある。

ほぼ同程度の予算規模を持つ
府と市が並び立っているのは非効率という
維新の主張には一理あるような気もするのだが、
これまで積み重ねてきた大阪市の機能を解体してしまうのは
失うものが大きすぎるという反対派の主張の方に
より大きな分があるような気がする。

一度解体してしまったら、
大阪市は二度と元には戻らない。

歴史と伝統を持つものを解体するには、
多数を説得する論理と綿密な計画が必要だろう。

それが今の大阪維新からは
あまり聞こえてこないような気がする。

それにしても公安の監視対象となっている
共産党からの支援を自民党が受けるようになっては
世も末である。

たとえ大阪維新に勝てなくとも、
共産党からの支援だけは
丁重にお断りするべきだろう。


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2019年3月17日 (日)

多様化は衝突を引き起こす


『【イギリス】
「ゲイ教師のLGBT授業ヤメロ!」
英国の小学校で300人のムスリム保護者が抗議行動
―バーミンガム』
https://hosyusokuhou.jp/archives/48845801.html

「多様性を認め合う社会は素晴らしい」という
「きれいごと」でしかないスローガンが、
世界を大混乱に陥れているが、
ある種の多様性が修復不可能な対立を作り出す
という意味で、この記事は興味深い。

イスラム社会では「ゲイ教師がLGBT授業をする」
ということは多分有り得ない。

しかしながら、イスラム教徒が欧米に大量に流入すると、
さまざまなところでこうした文化的軋轢が生じる。

イスラム教徒は、ゲイ教師の存在自体は
見て見ぬ振りもできるのだろうが、
自分たちの子供がLGBT授業を受けるとなると
許容することはできないだろう。

だから、おそらくLGBT授業の間は
イスラムの子供たちは教室を出ていかざるを
得なくなる。

さらに給食があれば豚肉が食べられないとか、
宗教上や民族的な慣習などで
さまざまな問題が発生する。

だから、そうした人たちは、
別々に暮らした方が本来は都合が良い。

そもそもそうした民族や宗教の違いにより
国家や地域が形成されてきたのではないだろうか。

それなのにグローバリズムという異端の宗教が、
多様な民族や宗教を共生させようとする。

そこではLGBTや移民などの少数派こそが
特権的な地位を得る。

それまで平和に暮らしてきた人々は、
「きれいごと」に騙されて、
どんどん譲歩を重ね、疲弊していく。

「もういい加減にしてくれよ」
と世界は大反省の時代に入ったが、
信じがたいことに日本は周回遅れで
誤りが確認されたグローバル化を
推進しようとしている。

また、世界に倣えとマイノリティの
権利拡大にも余念がない。

本当に愚かなことです。


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2019年3月16日 (土)

元号の考案者って何?


『1989年1月に行われた前回の改元に関する政府の記録の中に、
「平成」の考案者を記した文書が残っていないことが分かった。
当時の公文書は今月末、政府の判断で非開示にできる
30年の保存期限を迎える。
政府は非開示期間を延長する方針だが、国立公文書館に移されて
公開後も考案者は公文書から判明しないことになる。(後略)』
(朝日新聞デジタル 3/16(土) 7:00配信)
https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20190316-00000008-asahi-pol

元号は中国の漢籍を典拠とし、
複数の有識者に候補名を提出してもらい、
それを複数案に絞り、全閣僚会議の協議を経て、
閣議で決定されるらしい。

この場合の「考案者」とは、決定した候補名を
提出した人のことを言うのだろうか?

多くの人が関わって合議の上で決定されるものを、
その候補案を考えた人だけにスポットを当てるのは
適当でないと思う。

考案したといっても
漢籍から元号にふさわしい二文字を
チョイスしただけだ。

また、旧宮家の竹田恒泰氏が
虎の門ニュースで話されていたが、
「平成」にしても、その他の元号にしても、
過去に何度か候補に挙がったものが
選ばれるケースが多いらしい。

そうした元号の考案者とやらを
特定することに何の意味があるだろう。

朝日新聞のことだから、
考案者にケチをつけたいのか、
考案者を追い掛け回して
失言でも引き出したいのか知らないが、
考案者など不明のままで
何の問題もないと思う。


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2019年3月15日 (金)

外国人賃金日本人と同等以上


『外国人材の受け入れが来月拡大されるのを前に15日、
新たな在留資格に関する政令と省令が公布されました。
外国人材の受け入れを拡大するための改正出入国管理法が来月施行され、
新たな在留資格として、「特定技能」の1号と2号が設けられます。
これを前に15日、政令と法務省の省令が公布されました。
このうち、法務省の省令は、受け入れ先の会社などに、
外国人に支払う賃金を、日本人と同等以上にするとともに
支払いは口座振り込みなどで適正に行うことや、
外国人の携帯電話の契約を支援することなどを義務づけています。
また、雇用契約にあたって、悪質なブローカーの介入を防ぐため、
入国する際に、保証金を支払っていないかを確認することや、
帰国する旅費を支払えない場合には、
代わりに負担することなども義務づけています。
一方、政令には、受け入れ先の会社などに代わって外国人を支援をする
「登録支援機関」に関する規則が定められています。』
(NHK NEWS WEB 2019年3月15日)
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20190315/k10011849051000.html

「移民法」と呼ばれた「改正出入国管理法」が
来月施行される。

悪質なブローカーの介入や不法就労者を排除することで、
外国移民が減ることはないのだろうか。

外国人に奴隷労働をさせないのは重要だが
日本政府には日本人のことを第一に
考えてもらいたい。

新卒時の経済環境悪化により
就職機会が与えられず、
以来ずっとニート暮らしという人も
存在するという。

そういう人にこそ就職機会を与えないと、
今度は彼らが社会の負担となる。

「外国人に支払う賃金を、日本人と同等以上にする」
というなら、特に外国人を雇う意味もない。

3Kと呼ばれる仕事は、賃金さえよければ、
働き甲斐のある仕事だと思う。


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旧優生保護法成立の真相

『旧優生保護法(1948~96年)下で障害者らに不妊手術が
繰り返された問題で、自民・公明両党の合同ワーキングチーム(WT)と
野党を含む超党派議員連盟は14日、会合を開き、
被害者へのおわびと一時金320万円の支給を柱とした
救済法案を正式に決定した。
4月初旬に共同で国会提出し、月内の成立、施行を目指す。(後略)』
(KYODO 3/14(木) 18:30配信)
https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20190314-00000149-kyodonews-pol

旧優生保護法下で不妊手術を受けた障害者に対する
救済法案が正式に決定した。

強制不妊という極めて不当な扱いを受けた人々が
救済されるのは当然のことだが、
この問題がおかしな政治利用をされないように、
旧優生保護法の成立過程を知っておくことは有益だろう。

ウィキペディアの元社会党衆院議員「福田昌子」の項には
次のような記述がある。
『戦後の1947年(昭和22年)に、第23回衆議院議員総選挙に
社会党から福岡県第1区で立候補して当選した。
以後は1958年(昭和33年)まで連続5回当選している。
同年に優生保護法を自ら執筆し、同じ社会党議員であった
加藤シヅエと太田典礼の3人で法案を提出し、 翌年成立した。』
https://ja.wikipedia.org/wiki/%E7%A6%8F%E7%94%B0%E6%98%8C%E5%AD%90

つまり旧優生保護法は、福島みずほらが在籍する
社会民主党の前身である、旧社会党が主導して
成立した法律なのだ。

「福田昌子」とともに法案を提出した「加藤シズエ」の項には
さらに生々しい記述がある。
『これを機に日本での産児調節運動をスタートさせた。
母体保護の重要性を説くだけでなく、
さらに「不良な子孫の出生の防止」を訴えた。
1931年に日本産児調節婦人連盟を設立し、会長に就任する。
(高山正之によれば、避妊・中絶のほか、断種も主張した。
その2年後、ドイツで遺伝病根絶法を定めて、
強制断種を始めると、先を越されて悔しがったという)。
https://ja.wikipedia.org/wiki/%E5%8A%A0%E8%97%A4%E3%82%B7%E3%83%85%E3%82%A8

まあ、こういう人たちが旧社会党の国会議員だったわけだ。

今も昔も、国会議員を選ぶときは
どのような思想信条の持ち主か、その候補の人となりを
よく調べて投票すべきだという
一つの教訓にはなるだろう。


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2019年3月13日 (水)

橋下徹の支離滅裂


『僕は法の支配を重視する政党を目指していたが残念だ。
この報復措置はいったいどんな法律の根拠によるのか?
トランプでも通商拡大法やスーパー301条に基づいている。
報復措置をやるならやったらいい。
しかしそれは法律を作ってからだ。
法律を作る際に大激論になるだろう。
WTOとの関係、国際法との関係、憲法との関係。
そこで知恵を絞るのが国会議員だ。
政府権限ですぐにできるのは大使館の引き揚げ。
それすらできないのに報復関税やビザ発給停止などできるわけない。
法の支配を無視し、法律の根拠もなく、
ネットの中での支持に調子こいて勢い・威勢だけで報復だ!
と騒ぐ政治権力ほど怖ないものはない。
その勢いはいつしか国民に向けられる。
このような政治権力は国民の敵である。
そういう政治権力を目指す集団は、国民が叩き潰すしかない。 』
(保守速報 2019年03月13日12:02)
https://hosyusokuhou.jp/archives/48845484.html

何をこいつは日本が何もできないと
嬉しそうに騒いでいるのだろう?

法律を作らなければ韓国への制裁ができないのなら
法律を作ればいいだけ。

反日野党が反対しても、
多数を獲れるはずだ。

この男はいつも自分が絶対正しいと思っていて、
偉そうに騒ぎ立てるが、
今回は早々に発言を取り消し、遁走したようだ。

丸山穂高議員の国会質問での発言を
取り上げたようなのだが、
発言をよく確認もせず、
メディアの報道だけを見て騒いでいたようだ。

『日本維新の会の議員から抗議あり。
該当の日本維新の会の議員の質問の議事録を確認しました。
この議員の質問は法の支配を無視しているわけではなく、
僕が報道だけを見て誤解しました。
一連のツイートは取り消します。』
https://twitter.com/hashimoto_lo/status/1105699579192700928

お偉い人は、取り消せば済むのか。

丸山議員に会って、
ちゃんと謝ってこい!


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